ダイバーシティ、多様化に対応する人事制度・賃金制度～働きやすさの追求

多様化への対応が人事・賃金制度そのもの

ダイバーシティに対応するということは、多様な人材を上手に活用して成果をあげていくということです。
働き方、雇用形態、働く人の価値観、働く人の属性など、さまざまな面で多様化は進んでいます。
そして人口減社会。
加えて、柔軟で新しい発想が常に問われる競争環境。

これらを考えあわせると、多様化への対応は人事・賃金制度の重要課題という範囲を超えて、人事・賃金制度そのものになっているといっていいのではないでしょうか。

言い方を変えると、多様化に対応しない人事・賃金制度は、もう存在自体が危ういように思われるのです。

以前、人事・賃金制度の目標はつまるところ、会社が業績を上げることにあり、その実現のために人事・賃金制度がめざすべきは、次の２つになると述べました。

そしてその際に、ひとつめの「人材力の強化」についてのアウトラインをお話ししました。

働きやすさの追求

今回は２つめの「働きやすさの追求」についてお話しします。

先ほど述べた通り、人事・賃金制度の最終的な目的は会社の業績向上にあります。

短絡的に考えると、休みなく働かせて、しかも賃金は抑えるということになります。
しかしそのやり方は働く人を疲弊させ、生産性を落とすことにつながり、結局は会社の業績に悪影響を与えます。
もちろん人も定着しないので、採用コスト、教育コストもムダが生じます。
もっとも、そのような会社は人材を使い捨ての対象と捉えていることが多いので、定着率の低さを気にすることはないのかもしれませんが。

また、そこまで酷いやり方でなくとも、働く人の意思や価値観を考えず、会社のやり方に従業員を一方的にはめ込むような人材マネジメントが依然として少なくありません。
そのような状況下での従業員は働きづらさを感じていることが多く、モチベーションは上がりません。
結果、生産性は上がらず、定着率にもいい影響はありません。

つまり、業績を継続的に上げていくためには、会社は自分の都合だけ考えていてはダメで、働く人の心身の健康と働きやすさを十分に考えた人材マネジメント施策を考えなくてはならないのです。

そのことが前項で述べた人材力の強化を側面から支援するとともに、生産性・創造性の向上につながるのです。
このような働きやすさの向上を目的にした人材マネジメント施策は次の３つに整理できます。

次回はこれら３つについてお話しさせていただきます。

これからの人事制度、賃金制度をどうするか

ダイバーシティ、多様化への対応は人事制度、賃金制度の整備があってこそ実現できます。
ヒューマンキャピタルは豊富な経験と専門性を元に、丁寧なヒアリングと綿密なミーティングをもってクライアント様に最適な賃金制度をアドバイスをさせていただきます。
ぜひ一度、ご相談ください。